8月23日の韓国メディアの報道で、国内のタイ料理店が来客の会計時に宝くじのロトを無料で配布していたところ、それが2等当選し、当選者は当選金3700万ウォン（約370万円）のうち100万ウォン（約10万円）を店のオーナーに渡したという。

　韓国には大別すると「宝くじ」「オンライン宝くじ」「コンビネーション宝くじ」「インターネット宝くじ」がある。いわゆるロトと呼ばれるのは、専用端末で購入するオンライン宝くじで、40億ウォンを受け取れる可能性もある。過去には持ち越しの積み重なりで400億ウォン（約40億円）が当選金として支払われたこともあるという。

　日本では飲食店などの来店サービスで宝くじを配布することはあまり聞かないが、たとえば、東南アジアのタイでは寺院などのお祓（はら）いの際にお札などのほかに宝くじが渡されることもある。日本では宝くじは印刷した紙のもののほか、ロトやナンバーズなど数字選択式の宝くじなどがある。

　ロト7においては1～37の数字の中から7つを選び、すべて当選すると最大で10億円を受け取ることができる。先の韓国の1等当選金が40億とするととてつもなく大きな金額に感じるが、40億ウォンは日本円では約4億円なので、日本のロトと比較するとやや少ない。

　話題のタイ料理店にちなみタイにおいてのロトの事情を見てみると、実は、タイは公的な宝くじは政府が運営するもののみで、ロトは存在しない。公認宝くじは1等当選金は600万バーツ（約1800万円）だ。ただ、タイ人はわりと現実的で、下2桁や3桁の数千バーツの当選金を狙う人が多い。そのためもあってか、違法な地下くじもあり、反社会的な組織の資金源にもなっている。

　公認宝くじは印刷されたくじを購入しなければならず、販売所などにある在庫の中からしか選べないのに対し、地下くじは自由に数字を選べ、こちらがロトのような存在になっている。

　他にもタイの隣のカンボジア、ラオスだけでなく、フィリピンやシンガポールなどにもロトがある。つまり、現在は東南アジアのほとんどの国で数字選択式の宝くじが運営されているということになる。

　ただ、たとえば、シンガポールはそもそも購入するために身分証明証の登録が必要だったり、各国でも高額な当選金を外国籍者がちゃんと受け取れるかどうかという点に不透明な部分も多い。

　さすがに当選確率の低いロトなので、現実的に外国籍者が1等に当選したという話題がまず見られないからだ。一応、どの国も基本的には在住者や、その国に銀行口座があれば受け取れるということにはなっているようだ。